インフルエンサーマーケティングはUGC（User Generated Content：ユーザー生成コンテンツ）の生成や自然な口コミ施策を可能にするため、今後も注目され続けるマーケティング手法です。

しかし、実際に試したものの、費用対効果が低いと感じる企業の方もいるでしょう。

そこで、本記事では効果のないインフルエンサーマーケティングの失敗事例を紹介しながら、失敗の原因と対策を紹介します。

インフルエンサーマーケティングを検討しているご担当者様や、
「インフルエンサーマーケティングを試したけれど、効果を感じられなかった」
「インフルエンサーマーケティングに興味はあるけれど、効果は本当にあるの？」
などとお悩みの方は、ぜひ最後までご覧ください。

インフルエンサーマーケティングはなぜ重要か

インフルエンサーマーケティングには、以下のメリットがあります。

• マーケティング施策のバリエーションが豊富
• 広告色が抑えられ受け入れられやすい
• 消費者目線のレビューを受けられる
• 口コミの拡散によりUGCが生成されやすい
• SNS上でデータが取得でき効果を測定しやすい

インフルエンサーマーケティングは柔軟性が高いので「認知を高めたい」「購買にダイレクトにつなげたい」など、目的別にさまざまな施策を図れるのが特徴です。
また、起用するインフルエンサーによってターゲットユーザーのセグメントをしやすいので、従来の一方通行型広告よりも確度が高いのもメリットです。

インフルエンサーマーケティングでは、広告色を抑えて、自然に口コミを集められるほか、インフルエンサーのフォロワー間でも自発的な口コミが集まります。
Z世代は検索エンジンを使用する前にSNSで口コミをチェックする傾向にあるので、好意的な口コミが集まれば、自然に購買意欲をかき立てられるのもポイントです。

効果ない！？インフルエンサーマーケティングの失敗事例

自然に好意的な口コミが得られ、売り上げや集客に貢献するはずのインフルエンサーマーケティングですが、失敗事例もあります。ここからは、インフルエンサーマーケティングの失敗事例を紹介します。

エンゲージメントが低い

エンゲージメントとは、投稿を見たユーザーのリアクションを指します。たとえば「いいね！」やコメント、保存などが挙げられます。
一方、投稿の表示回数をインプレッションといい、インプレッションに対するエンゲージメント数をエンゲージメント率といいます。

エンゲージメント率は投稿を表示させるアルゴリズムに関係するので、高いに越したことはありません。

ところが、起用するインフルエンサーを精査しない場合、各投稿のエンゲージメント率が低迷することがあります。
インフルエンサーのエンゲージメント率の低さが、蓋を開けてみたら低いことが露呈するのは、インフルエンサーマーケティングによくある失敗です。

ステルスマーケティング・不適切投稿で炎上

ステルスマーケティングとは、企業が広告と明記せずに商品を宣伝する行為を指します。

インフルエンサーを起用したコンテンツにも、広告の表記がない場合、消費者をだます意図があるとして反感を買ったり、炎上することがあります。

また、過去には自然災害の直後など時期が不適当なのにPR投稿を行い、炎上したケースもありました。
SNSは拡散力が高いので、炎上の予兆を汲み取り、予防する体制を整えることが大切です。

案件の進行管理がうまくいかない

特に自社でインフルエンサーを選定している場合、インフルエンサーとのやりとりが煩雑で進行が遅れることがあります。

例としては、なかなか商品がインフルエンサーに届かない、インフルエンサーの投稿が遅いなどです。

キャンペーンや新商品の発売タイミングなど、期日・しめきりが決まっている場合、インフルエンサーとのやりとりが原因で想定投稿数に届かないことがあります。

これらのように、案件の進行管理がうまくいかないこともインフルエンサーマーケティングの失敗事例と言えるでしょう。

投稿の質が低い

インフルエンサーへの依頼後、送付された投稿がやっつけ仕事のようなPRや、クリエイティブ・投稿文が低品質だったということも、インフルエンサーマーケティングの失敗例です。

また、普段のインフルエンサーの投稿の雰囲気からかけ離れていて、しかも明らかに広告とわかる投稿だと、エンゲージメント率が下がります。

インフルエンサーの投稿内容にどこまで関与するかにもよりますが、一定の品質を担保したい場合、依頼側でもある程度コントロールが必要です。

商品提供後にインフルエンサーと連絡がつかない

商品提供後にインフルエンサーと連絡がつかない、アカウントが消えてしまったというトラブルもよくある失敗事例です。

特に、明確な目標数値が決まっている場合、多めに予算を見積もる、必要投稿数を上回るインフルエンサーに依頼しておくなど、対策を立てておくのが良いでしょう。

インフルエンサーマーケティングの効果が出ない原因

インフルエンサーマーケティングの効果が出ない場合、以下の原因が考えられます。

• フォロワー数でインフルエンサーを選定してしまった
• ターゲットユーザーとフォロワー層がずれていた
• 投稿の広告色が強い
• インフルエンサーのモラルがない
• 代理店の選定ミス

ここからは、インフルエンサーマーケティングの効果が出ない原因を開設します。

フォロワー数でインフルエンサーを選定してしまった

インフルエンサーを起用する際にフォロワー数や「いいね！」の数だけでインフルエンサーを選定したために、失敗につながっている可能性があります。

「フォロワー買い」という言葉がある通り、フォロワーをお金で購入することで、フォロワーの水増しは可能です。

しかし、フォロワーを買った場合、そのインフルエンサーとの関連性が低く、国籍もバラバラになりがちです
インフルエンサーを選定する場合は、どんな人がフォロワーになっているのかもチェックしておくことをおすすめします。

ターゲットユーザーとフォロワー層がずれていた

たとえば、女性向けコスメのPRに起用したインフルエンサーのフォロワー属性が、男性の割合が多かったなど「ターゲットユーザーとフォロワー層のずれ」が起きることがあります。

この場合、インプレッション数はあっても、エンゲージメントにつながりません。

インフルエンサーを起用する際は、フォロワー属性を把握しておきましょう。

投稿の広告色が強い

インフルエンサーマーケティングを行う場合、投稿内にPR表記が必要です。
しかし、あまりにも投稿の広告色が強い場合、広告そのものに嫌悪感を抱くユーザーも多いため、商品や企業のイメージダウンにつながりかねません。

インフルエンサーにPRを依頼する際は、投稿の広告色が強くなりすぎず、また過剰表記を行わないように、内容の確認が必要かもしれません。

（参考：景品表示法　5条1号/消費者庁）

インフルエンサーのモラルがない

起用したインフルエンサー自身にモラルがない場合、投稿の炎上だけでなく、起用した企業の印象が悪くなる可能性があります。

特に、セクシュアリティやジェンダー、人種や宗教表現に関しては、グローバル基準の配慮が必要です。
炎上を避けるためにも、インフルエンサーを鵜呑みにせず、一度自社で内容を確認するといいでしょう。自社でのチェック機能に自信がない場合は、いっそ運用代行に施策そのものを依頼することで、チェックの工数や心配を減らせます。

代理店の選定ミス

インフルエンサーを抱えている代理店の選定ミスが、効果が出ていない原因かもしれません。

インフルエンサーの料金は「フォロワー単価」で計算されます。
しかし、複数の代理店が関係していたり、代理店が1社でも中間マージンが高額だと、フォロワー単価が高額になりがちです。

「フォロワー単価が高い」＝「エンゲージメント率が高い」とは限りません。
また、インフルエンサーマーケティングでは、多数のユーザーにリーチするため、ある程度の人数のインフルエンサーを起用する必要があります。

したがって、フォロワー単価が高額すぎる場合は、他社と比較検討してみましょう。

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「効果ない」インフルエンサーマーケティングから脱却する方法

インフルエンサーマーケティングは費用も工数もかかるので、効果がないといった事態は避けるべきです。

ここからは、効果がないインフルエンサーマーケティングから脱却する方法を紹介します。

ターゲットユーザーと親和性のあるインフルエンサーを選ぶ

自社のターゲットユーザーと親和性の高いインフルエンサーを選ぶことが大切です。
インフルエンサーを自社で選定する場合、フォロワーや、投稿にコメントや「いいね！」をしているユーザーをチェックすることで、おおよそのフォロワー属性や傾向をつかめます。

一方、自社のターゲットユーザーそのものがわからない場合、SNS活用の戦略を見直すタイミングなのかもしれません。

インフルエンサーマーケティング以外にも、SNSマーケティングで集客・収益は伸ばせるので、一度プロに相談してはいかがでしょうか。

インフルエンサーとこまめにコミュニケーションをとる

商品送付後にインフルエンサーと連絡が取れなくなったり、一方的にブロックされることがあります。
そのような事態を避けるためにも、インフルエンサーと信頼関係を築いておきましょう。
信頼関係を築いておくと、次回以降もPR依頼をしやすいので、インフルエンサーとこまめにコミュニケーションを取っておくのがおすすめです。

インフルエンサーはプロとはいえど、感情を持った人間でもあります。
長期にわたって良好な関係が継続できると、お互いにとっても有益です。

インフルエンサーをリーチ数で選ぶ

リーチ数とは、投稿や広告を閲覧したユーザーの数を指します。インプレッションが「表示された」数を指すのに対して、リーチは「自発的に閲覧」した数なので、リーチ数が多ければ多いほど、多くの人に広告・投稿を届けられます。

リーチ数の調べ方には、インフルエンサーに同様事例を行った際のインサイトを見せてもらうほか、クーポンコードを発行して、クーポン利用数から計測するなどの方法があります。
また、ユーザーからアンケートを取るのも1つの方法です。

質の高い代理店を選ぶ

自社でインフルエンサーを探すのが難しい場合、代理店への依頼を検討してもいいでしょう。
インフルエンサーマーケティングに使われる代理店には以下の2種類があります。

1. ディレクション型：起用するインフルエンサーの選定から施策の提案・実施まで一括で依頼できる
2. プラットフォーム型：登録されたインフルエンサーを自社で選び、ディレクションする

インフルエンサーマーケティングはインフルエンサーとの個別のやりとりや商品発送、施策後の効果測定など、工数がかかります。
また、最悪の場合、希望日までに投稿が上がらないといったリスクとも背中合わせです。

これらのリスクを回避し、最短で結果を出したいのであれば、ディレクション型の代理店に依頼するのがおすすめです。ディレクション型の代理店であれば、案件のジャンルやターゲットユーザーの属性から、施策にぴったりなインフルエンサーを起用できます。

EMOLVAでは、案件別にインフルエンサーの提案リストを作成し、予算別にインフルエンサーを選定し、アサインが可能です。
施策後はレポートにて報告するので、施策の実施のみで終わらないインフルエンサーマーケティングが可能です。

EMOLVAのINFLUENCER CLOUDでは、最低価格10万円からインフルエンサーマーケティング施策が行えるので、インフルエンサー施策が初めてで不安という方でも、安心してお試しいただけます。

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まとめ｜効果が高いインフルエンサーマーケティングのコツ

インフルエンサーを起用したマーケティングが効果がないと言われる背景には、インフルエンサーのキャスティングミスや施策の運用ミスが挙げられます。

起用したインフルエンサーにそもそも影響力がなかった場合は、施策が不発に終わるだけで済みますが、炎上した場合は、かえって企業イメージが悪化しかねません。
したがって、インフルエンサーは慎重に選んだ方が良いと言えます。

しかし、インフルエンサーの選定を自社で行おうとすると、他業務を圧迫するなど人的コストがかかります。そこでおすすめしたいのが代理店の活用です。

特にディレクション型の代理店では、インフルエンサーマーケティングのノウハウや施策のコツを知っています。
問い合わせる際は、自社に近い業種の例がないかどうか確認してみるのがおすすめです。

代理店を使う場合でも、インフルエンサーのフォロワー単価の高さがエンゲージメント率の高さではないことに注意が必要です。
実際に、インフルエンサーの過去事例やフォロワー属性、エンゲージメント率を問い合わせてみましょう。

EMOLVAではインフルエンサーキャスティングサービスINFLUENCER CLOUDをご用意しています。登録インフルエンサーは140万人以上、最低実施可能価格は10万円です。

インフルエンサーを起用したマーケティングでは、ある程度インフルエンサーの人数が必要ですが、初めてインフルエンサーマーケティングを行う企業様にも利用しやすい金額設定となっています。

PDCAを回して最短で結果を出すためには、費用を抑えるのも1つのコツです。

インフルエンサーマーケティングを検討中の方は、ぜひ一度EMOLVAまでお問い合わせください。
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